殺人罪

オレは傷害罪もしくは殺人罪犯です

このままやと・・・

「病気に・・・」

「おかしくなる・・・」

「死ぬんか?」

と、思ってた。

殺人の未必の故意は・・・

あった。

少なくとも傷害は・・・

 

不真正不作為犯は、一般的には次の要件をいずれも満たす場合に成立すると考えられています。

  • 法的な作為義務があった
  • 作為の可能性・容易性があった

法的な作為義務

法的な作為義務とは、たとえば、溺れているなどで、保護が必要な人がいる場合、その人が死亡するという結果を防止する義務のことです。次のような人に作為義務があると考えられています。

  • 保護者的な立場の人

典型的には、親子・夫婦などの近親者などがあたります。

  • 危険を生じさせてしまった人

そう。オレは

「傷害」もしくは「殺人」の

不真正不作為犯

なると、あの人と共犯となる。

会わねばならぬ。

致し方ありません。

それは、誰のためでもなく・・・

さらに

人間の捜査、裁判ではありますが

オレが統合失調症で

最悪

温情裁判となることも

予想するという

甘い考えもあるんだが

そもそも警察は動くのかも

わかんないし

「オレのため」

現状維持を

勧めるだろうが

明日

午前九時

00分

自首しよう。

(1)自首の成立要件と証拠との関係

自首が成立する要件を整理すると、次のとおりです。

  • 自発的に犯罪事実を申告すること
  • 捜査機関に自己への処分をゆだねること
  • 捜査機関に対する申告であること
  • 捜査機関が犯罪を認知する前の申告であること

 

これらの要件に照らすと、被捜査機関が犯罪を認知する前に、捜査機関に対して犯罪事実を自発的に申告することが求められているだけであり、証拠の持参まで求められているわけではありません。

自首を受理した捜査機関は、詳しい事情を尋ねて自首調書を作成します。
被疑者の自供に基づいた自首調書の内容が真実であるのかを証明するのは捜査機関の責務であって、被疑者には証明を求めていないため、特に証拠がない場合でも自首は有効に成立します

 

(1)自首が有効に成立するのかを検討できる

刑事事件の弁護実績を豊富にもつ弁護士に相談し、詳しい犯罪の状況を説明すれば、自首が有効に成立するのか法的根拠に基づいて検討できます。刑の減軽が期待できるのか、逮捕を回避できる状況なのかといったアドバイスを事前に得られれば、自首に関する不安を解消できるはずです。

もし、すでに捜査機関が被疑者を特定しており、自首が法的には認められない段階にあったとすれば、自首による利益は期待できません。しかし、自首が認められないとしても自ら出頭したことは有利な事情として扱われるため、処分が軽減される可能性があります。

出頭による利益を高めるためのアドバイスも得られるので、自首の成否に関わらず弁護士への相談をおすすめします

(2)弁護士の同行が可能

弁護士に依頼すれば、自首の際の同行が可能です。

自首にあたっては、必ず弁護士の同行を要するというわけではありません。被疑者がひとりで警察署に出向いたとしても、要件さえ満たしていれば自首は成立します。

 

まあ、刑事さんは

「めんどくせーヤツ」

と思うだろう。

前科となれば

「YouTube」

も、できない。

「ブログ」も

広告を外されるかな。

今、住んでるところも出なアカン。

どうなるか

まったくわかんない。

そうか

統合失調症患者の

妄想とか

幻覚とか

思われるか。

弁護士に頼むしかないか。

とりあえず

友弁に

「自首するんやけど・・・」

って、言おう。

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